全日病ニュース

全日病ニュース

西澤執行部「2025年対策セミナー」の継続開催を決定

西澤執行部「2025年対策セミナー」の継続開催を決定

▲西澤会長は、14年改定、制度改正、2025年への対応で会員に情報提供すると宣した(3月29日の臨時総会)

西澤執行部
「2025年対策セミナー」の継続開催を決定

会員に進路選択の情報を提供。5月に「14年改定」と「病床機能報告&新基金」

 西澤執行部は「2025年に生き残るための経営セミナー」の開催を決め、4月19日の2014年度第1回常任理事会に報告した。
 経営セミナーはテーマを変えながら継続的に開催される。その第1回は「2014年度診療報酬改定の全体像を考える」と題して5月11日に、第2回は「医療法等改正案の全体像~新たな財政支援制度への対応、病床機能報告制度とは」と銘打って5月18日に、いずれも全日病本部の大会議室で行なわれる。

 

 「2025年に生き残るための経営セミナー」は、3月29日に開かれた第1回臨時総会における西澤会長の冒頭挨拶から生まれた。
 会員病院に「点数の多寡だけで判断するのではなく、自院の将来ポジションを考えて進路を選択していただきたい」と留意を呼びかけた西澤会長は、「制度改革への対応と診療報酬改定への対応を整合性をもって行なう必要」を提起するとともに、支部と会員病院に積極的な対応を求めた。
 その一方で、(1)14年度改定への対応、(2)改定と制度改正との整合性を確保した対応、(3)2025年に向けた医療提供体制のあり方の検討という3つの課題をあげ、「正副会長会議を中心に、関連委員会の協力を得て、必要な情報を会員に提供するとともに対応のあり方を示す」と明言した。
 その具体策のひとつが、シリーズで開催される、一体改革への対応に焦点を合わせた「2025年に生き残るための経営セミナー」である。
 その第1回の「2014年度診療報酬改定の全体像を考える」は、猪口副会長と医療保険・診療報酬委員会の西本委員が今改定の意図を解明、さらに、病院が対応策を考える上で重要なポイントを提示する内容が予定されている。
 2回目のセミナーでは、厚労省医政局指導課医師確保等地域医療対策室の佐々木昌弘室長が「医療法等改正案の全体像」と新基金制度について、西澤会長が病床機能報告制度について解説する。
 両セミナーとも、参加者から事前に受け付けた質問に具体的に回答する質疑応答の時間を確保している。
 執行部は、すでに、第3回以降の検討に入っており、今後も会員病院のニーズに対応していく考えだ。