病院支援事業
無料職業紹介、健保連人間ドック認定事業、病院機能評価支援相談事業、診療アウトカム評価、医療の質の評価・公表等推進事業、DPC分析、メディカルツーリズム、全日病総研等の各種病院支援事業をご紹介します。
MEDI-TARGET (DPC分析事業)
2021.12.28
参加病院が自院において、DPCデータによる経営分析を安価で行える分析システム【MEDI-TARGET】をニッセイ情報テクノロジー（株）のご協力のもと提供しております。
詳細はこちら診療アウトカム評価事業
2022.04.18
臨床指標を用いたベンチマーク分析サービスです。厚生労働省補助事業「医療の質の評価・公表等推進事業」を2010年7月より開始。同補助事業の終了に伴い、2020年4月1日より事業名を「診療アウトカム評価事業」に変更。
詳細はこちら特定健診・特定保健指導
2021.05.28
平成20年4月より高齢者の医療の確保に関する法律に基づき、特定健康診査・特定保健指導の制度が施行され、全日病では平成20年度より医療機関のとりまとめ機関として、健康保険組合連合会など11の保険者団体と集合契約Aを締結しております。
詳細はこちら病院機能評価支援相談事業
2019.10.25
（公財）日本医療機能評価機構が実施する病院機能評価を受審準備中の会員病院に出向き、相談に応じています。全日病が依頼した病院機能評価に精通しているアドバイザーが伺います。
詳細はこちら救急災害時医療（ＡＭＡＴ）
2021.05.07
東日本大震災においては、被災した民間病院に対する支援は十分に行き届かなかったことから、医療チーム（ＡＭＡＴ）を編成しました。このＡＭＡＴは、ＤＭＡＴやＪＭＡＴなどと連携し、ＤＭＡＴに準ずる医療チームの養成を目指します。
詳細はこちら看護師特定行為研修推進事業
2017.01.17
人的資源の乏しい中で、看護師のより的確な判断、特定行為の実施が今後の施設の維持に必須であると考えています。当協会だからこそ出来る全国規模の指導者講習、標準的手順書作成、eラーニング教材の提供を進めています。
詳細はこちら外国人材受入事業
2021.06.17
技能実習制度は、開発途上地域への技能等の移転を図りその経済発展を担う「人づくり」に協力することを目的とする制度で、我が国の国際貢献において重要な役割を果たしています。今回本制度に「介護」が新設され、当協会はその監理団体として、介護技能実習生の育成に取組んで参ります。
詳細はこちら全日病総合医育成プログラム
2022.06.27
概ね6年以上の経験を有する医師を対象とし、専門性や経験を生かしながら診療の幅を広げること、「総合診療専門医」のコンピテンシーを理解促進、地域包括ケアにおける課題への対応能力の向上等を主な目的として、総合医育成プログラムを開始いたしました。
詳細はこちら無料職業紹介
只今、準備中
平成30年度団体契約を通じた電話医療通訳の利用促進事業
2018.08.14
厚生労働省「平成30年度 団体契約を通じた電話医療通訳の利用促進事業」事業実施者に採択されました。一般社団法人ジェイ・アイ・ジー・エイチと電話医療通訳サービスmediPhone（メディフォン）の提供に関して契約を結び、平成30年9月3日（月）より電話医療通訳サービスの運用を開始いたします。
詳細はこちら厚生労働省風しんの追加的対策について
2020.04.21
厚生労働省より2019年から3年間、風しん対策に関して抗体検査と予防接種をなるべく多くの医療機関で実施していただきたいとの依頼があり、全国知事会をとりまとめ者とした市区町村と全日本病院協会とで委託集合契約を締結することと致しました。
詳細はこちら