病院支援事業

　医療の質に対する関心の増大は世界的な趨勢であり、医療関係者は質の確保・向上の対応が社会的にも求められています。全日本病院協会では、医療の透明性、質の確保において、臨床指標を用いた評価が重要であることから、2002年より主要24疾患、病院全体の指標として転倒・院内感染症・抑制の3指標について、病院の自発的参加の下でデータ収集・分析しホームページで公開するとともに、参加病院にデータを還元して継続的改善に資する診療アウトカム評価事業を実施してきました。これは日本における唯一の医療の質に関わる継続的なベンチマーク事業です。
　その後、DPCの導入と拡大、国際的な視点を導入することに対応し、現在では、(１)DPCデータを用いた分析事業(Medi-Target)、(２)前記に臨床データを加えた診療アウトカム事業、(３)米国メリーランド病院協会の運営するIQIP(International Quality Indicator Project)への参加の3階層の質評価事業を行っています。
　このうち診療アウトカム事業を基にして厚生労働省補助事業である「医療の質の評価・公表等推進事業」を平成22年7月より開始しました。症例数、四半期ごとのデータの安定性等から、対象疾患および臨床指標を選定しました。
　ホームページ上に公開する臨床データ及び対象疾患は以下のとおりです。

＜ 臨床指標 ＞

以下の指標は24疾患の重症度別に分析