全日病ニュース

猪口雄二会長に50年の歩みを聞く

全日病ニュース1000号記念特集

　全日病ニュースは、12月15日号をもって創刊1000号を迎えました。全日病ニュースは、全日病の活動をどのように伝えてきたのか―。猪口会長に50年に及ぶ全日病ニュースの歩みをふり返っていただきました。
病院の団結を目的に全日病ニュースを創刊
― 全日病ニュースは、1969（昭和44）年に創刊し、以来50年にわたって全日病の広報活動を担ってきました。全日病の設立は、1960（昭和35）年ですから、設立から10年にして全日病ニュースを発刊したことになります。創刊号をみると、薬価引下げによる病院経営の危機的状況を打開するため、病院の大同団結を呼びかけています。全日病ニュースはどのような期待を背負って創刊されたのでしょうか。
　国民皆保険の創設が1961（昭和36）年ですから、全日病は皆保険とともに歩みをはじめたことになります。当時は、「保険あって医療なし」と言われ、国民の医療ニーズに応えるために全国各地の病院が奮闘していた時期ではないでしょうか。
　今年、東京でオリンピックが開かれましたが、前回の東京オリンピックが1964（昭和39）年であり、日本が高度経済成長の波に乗っている時期でもあります。しかし、病院経営は、必ずしも順調ではありませんでした。それは、医療保険制度における病院経営の位置づけが確立していなかったからだと思います。
　私的病院経営者の間で医療政策に関する情報を求める声が高まり、各地で中央情勢を勉強する集団が生まれ、そうしたなかで、1960（昭和35）年に大阪で全日本病院協議会が発足しています。1963年には、近畿東海地区の病院が参画し、現在の全日病に発展する基礎ができました。
　全日病ニュースは、こうした状況で創刊されています。当時の小澤凱夫会長が創刊号に『発刊の辞』を寄せ、「全国病院の大同団結のための繋りとなり、躍進することを期待する」と述べています。全日病ニュースは、病院の団結を進めるための手段として創刊されたと言えます。
１年間の休刊を乗り越えて復刊へ
― 全日病ニュースの歩みをたどると、一時期、休刊した時期がありました。日本病院会との合同を模索した時期に重なりますが、合同の動きがなくなったことで、1975（昭和50）年に復刊しています。この時の事情をどうとらえていますか。
　当時の医療界は激動の時代だったと思います。1971（昭和46）年に日本医師会の武見太郎会長が国民皆保険の改革を求めて保険医総辞退を呼びかけ、全日病は全面協力を決めています。
　その後、病院団体の大同団結を進めるため、日本病院協会との合同の動きがあり、1974（昭和49）年10月の理事会で、条件付きで全日病の解散が承認されました。しかし、１年後の1975年９月の理事会で全日病の存続を決定しています。全日病ニュースは、10月13日発行の第70号から復刊しました。
　復刊第１号の紙面で小澤会長は、「久しく議論された全日病の姿が今日あでやかに見えてきた。言論の自由、結社の自由が認められている現在、よい医療制度をつくるよう努力しよう」と述べていますが、多くの苦難を乗り越えて、新たに歩み出す決意をしたことがうかがえます。
　当時の事情を詳しく知っているわけではありませんが、公立・公的病院との共同歩調は難しかったのだと思います。また、日本医師会との緊密な連携を重視した結果であると考えられます。このときから、全日病は、民間病院を主体とする路線を歩むことになります。
民間病院主体の組織へ活動方針を明確化
― ２ 代会長の菊地眞一郎会長（1976 ～ 1983年）は、活動拠点を東京に移すとともに、組織づくりに取組み、委員会活動を重視しました。その背景には、日本病院協会との合同をめぐる苦しい経験があったのだと思いますが、菊地会長の時代に現在の委員会活動の基盤ができました。
　菊地会長は、民間病院の団体としての全日病の路線を強化し、そのための活動方針を明確化しました。民間病院は何を求めているのか、民間病院の組織づくりのための委員会活動は何か、全日病でなければできない委員会活動は何かを検討し、理論づけています。民間病院の組織として、しっかりと歩み出した時期だと思います。
― 特に診療報酬の動向は病院経営に直結する問題であり、診療報酬を担当する医療保険・診療報酬委員会が設置されています。
　猪口会長は、医療保険・診療報酬委員会に所属して活動し、全日病ニュースでも中医協の動きを度々報告しています。医療保険・診療報酬委員会の活動を始めたのはいつ頃ですか。
　医療保険・診療報酬委員会に参加したのは、20年以上前になります。当時の委員長だった西澤寛俊先生に誘われて、委員になりました。
―1999（平成11）年４月に医療保険・診療報酬委員会の委員長に就任されていますね。さらに、2000年10月に四病院団体協議会の医療保険・診療報酬委員会の委員長となり、2008年には日本病院団体協議会の診療報酬実務者会議の委員長、2015年から2020年まで、中医協委員を務められました。長く診療報酬改定にかかわってきましたが、今ふり返っていかがですか。
　そうですね。日本の診療報酬はそもそも「張りぼて」なんです。新しい医療技術や社会のニーズに対応して、新たな点数を付け加えることを繰り返し、どんどん膨らんでしまった。理論的に考えて診療報酬体系を改善していくというよりは、加算などをつくることで膨らんできたと思います。当時も、それは決していいことだとは思わなかったですね。診療報酬体系をよりよいものにできないかと常に考えていましたが、なかなかそうはなりませんでした。
　診療報酬改定は２年ごとに行われていて、厚労省の医療課長も２年で交代します。そうすると、診療報酬改定でできることは２年間でできることに限られてしまう。基本からつくり変えるとすると、２年ではできないので、何を付け加えるか、何をはずすのかという議論の繰り返しになるのです。
病院団体の連携のなかで診療報酬改定の取りまとめ役に
― 四病協や日病協が発足したことで病院団体の連携は新しいステージに入りますが、そのなかで、猪口会長は、四病協の医療保険・診療報酬委員会や日病協の実務者会議の委員長として、中心的な役割を担いました。
　日病協は、2005（平成17）年に発足しています。中医協改革の議論があって、病院代表を中医協に送ることになって、選出の母体として、11の病院団体が集まって日病協ができたという経緯があります。
　実は、日病協の発足に対し、当時の佐々会長は反対でした。四病協があるのに日病協をつくるのはおかしいといって、一度は拒否したのですが、病院代表の中医協委員を選出する必要があり、日病協への参加を決めました。以後、日病協を通じて中医協に病院代表の委員を送っています。このため、診療報酬の対応は、全日病のなかだけに収まらなくなります。
―診療報酬改定に対し、医療保険・診療報酬委員会ではどのように取り組んだのですか。
　どの方向に進むのかをしっかり見極め、要望書に何を盛り込んでいくかを決めることが医療保険・診療報酬委員会の役割です。まず全日病の委員会でたたき台をつくって、それを四病協にあげて、日病協の実務者会議で議論した上で要望書の形にまとめるわけです。
― 他団体と連携して、とりまとめ役となるのは苦労も多かったのではありませんか。
　団体によって言語が違うと感じましたね。一致する部分は少ないのですが、診療報酬改定の要望は一本にまとめる必要があります。
　各団体から出される要望は100 ～200項目にもなりますが、そんなにたくさんの要望を持っていっても聞いてくれるわけがないので、10項目程度にまとめなければなりません。それぞれの団体の要望をまとめて、「この項目だけはがんばって実現しよう」ということで合意をとりつける作業になります。
― ある程度の割り切りも必要ということになるでしょうか。
　そういう面もありますが、なぜ、その項目を選んだのかを説明し、納得してもらってまとめることが大切です。
　一方で、厚労省の担当者と連絡を密にとって実現の可能性を考えました。厚労省には要望書が山ほど届くわけで、単に提出するだけでは目に止めてもらえません。要望書も１回出して終わりでは実現の可能性は低い。早い段階から要望内容を示し、第２弾、第３弾の要望書を出す必要があります。最終的に中医協の議論が深まってくると、「これだけは実現したい」ということがあるので、そこに焦点を当てて要望します。いろいろ考えながら取り組みましたが、ふり返ってみると、実現できたものは少ないのが現実です。
地域一般病棟の概念を提唱し地域包括ケア病棟として実現
― 1999年に就任した佐々英達会長は、「中小病院のあり方に関する委員会」を「病院のあり方委員会」に再編成し、「病院のあり方報告書」を全日病の活動方針とするなど、「行動する全日病」を前面に出して他団体との連携をリードしました。こうした活動のなかから、「地域一般病棟」の概念を提案していますが、今日の地域包括ケア病棟として実現し、会員病院の活動基盤となっています。「地域一般病棟」の概念はどのように出てきたのですか。
　「地域一般病棟」が最初に提唱されたのは、四病協の高齢者医療制度・医療保険制度検討委員会の報告書です。この報告書は私がまとめ、地域一般病棟の考え方を盛り込みました。2001年ですから、ちょうど20年前になります。
　2000年に介護保険制度が創設され、高齢者医療制度改革の議論が進んでいた時期で、高齢者が増えていく状況で、地域の病院が何をすべきかを考えました。地域一般病棟の役割として、「在宅ケアを中心に利用者の状態を考慮した医療の提供」を位置づけ、リハビリやケアマネジメントを必須の機能とし、急性期病院からの受入れや在宅医療の後方支援を担うという考え方です。
―「地域一般病棟」の概念は、その後の診療報酬に活かされることになりますね。
　地域一般病棟を考えるなかで亜急性期の入院医療があるのではないかという議論になって、我々の主張を取り上げてもらう形で、2004（平成16）年度の診療報酬改定で亜急性入院医療管理料が導入されました。その過程で、急遽、アンケート調査を実施して亜急性期の患者データを集め、改定作業の参考にしてもらったこともありました。
　その後、2014（平成26）年度の改定で、亜急性期から地域包括ケア病棟に変わりますが、より地域一般病棟の考え方に近い形になっています。

公益社団法人化で全国の組織づくりに取り組む
― 猪口会長は、2013年の公益社団法人の移行に尽力されました。全日病ニュースでも、公益社団法人化の意義や方針を説明されています。公益社団法人の移行にどのように取り組んだか教えてください。
　公益法人改革のなかで、一般社団法人にするのか、公益社団法人にするのかの議論がありました。公益社団法人のほうが公的な研究事業などを請けやすいだろうという考えがあり、公益社団法人にする道を選びました。書類の準備がたいへんでしたが、西澤会長、公認会計士の先生や事務方の力を借りて、私が最終のとりまとめ役となって公益社団法人化を実現しました。
― その過程で、支部との関係を変える必要もあったそうですね。
　そこは、整理しなければいけないところでした。全日病本体の支部なら会計も含めて一緒になるのですが、大きな支部では法人をつくっているところもあって、そこはきちんと分けなければいけません。
　例えば東京には、全日病の支部もありますが、他の病院団体の支部と一緒に東京都病院協会をつくっています。地域の活動拠点は東京都病院協会になるわけです。同様に県単位の病院協会に全日病の支部が属している場合、全日病の支部は置きますが、各県における活動拠点は各県の病院協会になります。
― 地域の事情を踏まえつつ、全国組織をまとめているわけですね。
　全日病本体も大事ですが、地域でまとまって動くことが重要です。地域には地域の歴史があるので、それを尊重する形で公益社団法人に移行しました。
AMATを組織し災害発生に備える
― 近年、地震や台風など大規模な自然災害が相次ぎ、災害時の医療を確保するために病院の体制整備が求められています。全日病ニュースでも阪神淡路大震災や東日本大震災、熊本地震に際し、会員病院の活動を伝えました。
　災害に強い国土をつくるために、病院は重要なインフラです。全日病は、AMATを組織して、被災地の救援に力を入れてきましたが、近年、その実績が認められ、AMATの認知度も高くなってきました。
　もう一つは、災害に備えるためにそれぞれの病院に合ったBCPをつくる必要がありますが、まだ十分に浸透していると言えず、その普及が課題だと思っています。
　災害とあわせて感染症の対応も課題です。新型コロナの感染拡大は災害なみと言われていますが、災害と感染症は大きな違いがあります。自然災害は、発生したときの被害が一番大きくて、支援の手が入ることで復興へと向かっていきます。一方、感染症はどこが最大値なのかわからないことが大きな違いです。何をどのように準備すれば正解なのかも明らかではありません。
　AMATは地震や台風の自然災害に対応する訓練を受けていますが、新型コロナのような感染症の対応が難しく、課題の一つだと思っています。
全日病ニュースへの期待
― 最後に今後の全日病ニュースに対する期待をお聞かせください。
　全日病ニュースは、必要な情報がよくまとめられていて、月２回の発行で、タイムリーな形で必要な情報を伝えていると思います。全日病の会員はもちろん、より広く知ってもらう取組みも必要ではないかと思っています。
― ありがとうございました。

祝・全日病ニュース創刊1000号


全日病副会長　安藤高夫（広報委員長 1997年度～ 2008年度）

　全日病ニュース創刊1000号を心よりお祝い申し上げます。
　私がはじめて全日病の委員を拝命したのが広報委員会で、1993年のことでした。当時の会長は秀嶋宏先生、広報委員長は佐藤文男先生。さまざまなことを教えていただいたことを懐かしく思い出します。そして広報委員拝命から28年。佐々英逹先生、西澤寛俊先生、猪口雄二会長をはじめさまざまな方にご指導いただきながら、ありがたいことに現在も広報委員として活動させていただいております。
　広報委員会の主な役割は「全日病ニュースの発行」と「ウェブサイトの管理」であり、委員長が代わるごとに様々なバージョンアップをしています。私が委員長の時には「全日病ウェブサイト」を立ち上げるとともに、国民に向けて医学・医療の制度の情報を発信する「みんなの医療ガイド」をつくったり広告バナーを出したりと、さまざまなチャレンジをいたしました。また、これからの病院経営に必要なのは若い感性ではないかと思い、全国で頑張っている若手に広報委員になっていただきました。人数が多くなり旅費交通費がかかりすぎてしまったことは大変申し訳なかったと反省していますが、そのなかから現在の日本の医療・介護を担う人材が育ったことは非常に大きな喜びです。この集いを高橋泰先生とともに発展させてヤングフォーラムとなり、その流れで現在の全日病若手経営者育成事業委員会が発足したということにも大きな意義を感じています。
　全日病ニュースは全日病にとっての重要な情報発信源の一つであり、1000号に達したことに大きな重みを感じます。10年前、全日病50周年記念誌をつくるにあたって全日病ニュースを最初から読んでみましたが、創刊当時から「人手が足りない」「診療報酬が低い」という記事が掲載されていました。この２つは、医療界における永遠のテーマですね。
　現在の全日病ニュース紙面には、報酬改定の議論や政策の動きがコンパクトに掲載されているだけでなく、全国で頑張っている医療機関に関するシリーズなども掲載されています。ご差配いただいている全日病事務局の皆さま、記事を書いていただいている全日病ニュース編集部の皆さまにも感謝申し上げます。そして、今後も会員の皆さまにとって有益な情報をお知らせできますよう、織田正道先生、高橋肇先生、宮地千尋委員長と広報委員のメンバーとともにこれからも紙面の充実を図っていきたいと思います。

全日病ニュース創刊1000号を記念して


全日病副会長　織田正道（広報委員長 2009年度～ 2014年度）

　全日病ニュース創刊1000号、誠におめでとうございます。歴代の広報委員はじめ編集に携わってこられた多くの皆さまに改めて感謝申し上げたいと思います。私は2009年より６年間広報委員長を務めました。委員長に指名を受けた年に、各委員会の構成委員は外部委員も含め７名以内と決まりましたので、前任の安藤副会長には多くをご教示いただき大変お世話になりました。
　そのような中で最初に取り組んだのは、広報委員会の最も大きな役割である「全日病ニュース」と「ホームページ（以下、HP）」に関する会員の意向調査でした。当時、情報収集ツールとして紙媒体からインターネットに変化している時代でしたが、アンケート結果は、全日病ニュースに「満足している」、「一応満足している」との回答が95％と驚くべき結果でした。全日病ニュースが会員の機関紙として如何に大きな役割を果たしており、会員の満足度が高いかが分かりました。なお、当時の西澤会長が印刷にまわる前日深夜まで内容記事をチェックし校正いただき、より完成度の高い紙面になっていたことも大きかったと思います。
　一方HPは、一般ユーザーからのアクセスを増やすべしとの結果を得て、高橋副委員長（2015年から委員長）を中心とするワーキンググループを立ち上げ、全面的なリニューアルを行いました。
　さて、2011年３月11日に発生した東日本大震災においては、多くの会員病院も被災したため、全日病は医療救護班の派遣や義援金等の募金活動を行い、全日病ニュースでも大きく取り上げました。これらの活動を会員以外にも広く知っていただこうと、同年HOSPEX JAPANに参加し、全日病ニュースで取り上げた写真をパネルで展示しました。これは大きな反響を呼び、多くの方が展示会場に訪れました。
　以上のように創刊1000号という時の流れの中で、全日病ニュースに関わらせていただいたことを大変光栄に思います。これからも、全日病ニュースが会員の皆さまにとって有意義な機関紙として充実していくことを心より願っております。

全日病ニュース創刊1000号にあたって


社会医療法人高橋病院理事長　高橋肇（広報委員長 2015年度～ 2020年度）

　全日病ニュース創刊1000号、まことにおめでとうございます。心からお喜び申し上げます。
　私が広報委員会（以下、広報）に関わったのは2013年からで、その時は織田委員長のもと副委員長の立場でした。その当時は全日病HPのリニューアルが主な仕事で、本格的にニュースに関わったのは、2015年から2021年８月までの広報委員長時代です。
　印象に残る中で一番の出来事は、全日病ニュースの全面改訂をした2015年です。担当出版社に関して公正な選定作業を重ねたのち、現在の社会保険研究所（以下、社保研）に決定させて頂きました。
　会員はもとより、厚労省を始めとする行政、関係団体、学識者などへの記事配信という点では、大きな責務と、緊張感をもって事に当たりました。誤字・脱字はもとより記事内容に間違いがないように、チェック体制も社保研編集者、執筆記事担当者、全日病役員（主に会長、副会長）、そして広報委員会担当委員と複数の検閲をかけて発刊する体制としました。いま振り返ると、私宛ての日々のメール量では全日病広報関係のものが一番多かった印象を持っています。
　つつがなくその任を終えることが出来ましたのも、安藤副会長、織田副会長を始めとした役員のご支援とご協力、ならびに広報委員の皆さんとの笑いの絶えない（？）チームワーク、そして何より事務方の迅速な対応に加え、社保研の正確かつたゆまぬ企画力・創造力の産物であり、改めてこの場をお借りして皆さんに感謝申し上げる次第です。
　今後、宮地委員長を始め、新体制下において全日病ニュースがますます内容充実することを心から祈念しております。