全日病ニュース

出席者（文中敬称略）
国際医療福祉大学教授、全日病広報委員会特別委員（司会）　高橋泰
社会医療法人石川記念会・HITO病院理事長、全日病広報委員会副委員長　石川賀代
社会医療法人誠光会・法人本部本部長　高下浩之
社会医療法人誠光会・法人本部副本部長、湖南メディカル・コンソーシアム・理事（事業局局長）　䕃山裕之
※座談会は2022年12月６日にオンラインで開催されました。
　左から、高橋教授、高下本部長、䕃山副本部長、石川理事長

コマンドセンターの情報でベッドコントロール
スマホのチームチャットでチーム医療を強化

【全日病広報委員会企画　新春座談会Ⅱ】医療DXで病院の医療の質向上と効率化を図る

　2023年新年号の座談会の第２弾では、医療DXと働き方改革をテーマとした。病院経営における情報通信技術などを活用した取組みが、医療の質向上や職員の働き方に対して、実際にどのような効果を上げているのか。現場の実践を通した上手な使い方について話し合った。

現場の生産性と効率性のために活用
高橋　医師の働き方改革が１年３か月後に迫るなか、どこの現場も生産性を上げて、効率化することが求められるようになっています。
　働く人の労働時間を短くしながら、チームとしてこれまでと同様の仕事量を人員を増やさず行うには、大きく分けて２つの方法があります。１つ目は、マネジャーがチーム全体の忙しさやスタッフの能力を把握し、余裕のある部署から余裕のない部署へ一時的に人を送り「チーム内の人員配置の最適化」を図る方法です。そしてもう１つは、現場の各スタッフが他のメンバーの忙しさを把握し、自発的にお互いを助け合うことです。この２つが合わさることにより業務が効率化し、働き方改革が可能になるのだと思います。
　まずは䕃山さんから、マネジャーがチーム内の人員配置を最適化するために不可欠な病棟内の見える化する仕組みであるコマンドセンターの概要をお話しいただけますか。
䕃山　私たちのコマンドセンターは、2021年の４月から稼働を開始し、今は主に入退院関連で運用しています。タイムリーに病棟ごとの稼働状況がわかるだけでなく、当該診療科の病棟が埋まってしまっている場合の救急患者受入病棟の優先順位なども教えてくれます。また、現在出勤中の看護師一人ひとりの力量を病棟毎に合計してチームとしての力量を算出し、これから起きる予定の業務量と比較することで『忙しさ』を可視化しています。これをもとに病棟間で応援が行われています。また、NEWSも常時計算されており急変の予測が行われています。これをもとに事前に一般病棟からICUに患者さんを転棟するなど少し先の未来を予測しながら後手に回らず業務ができるようになりつつあると思います。さらに湖南メディカル・コンソーシアムに参加いただいている病院間での転入院を支援するシステムも構築しているところです。
高橋　次に、石川先生に、スマホ活用によりスタッフがお互いの状況を共有し効率アップを実現されているHITO病院の医療DXの取組みを紹介願います。
石川　当院は極めて人口減少と高齢化が予想される地域にあります。そのため2017年から「未来創出HITOプロジェクト」を始動しました。このプロジェクトでは、業務の効率化を行いながら、同時に、いかに医療の質を落とさずに維持するのかを課題としてICTの利活用を進めています。
　プロジェクトを始めたきっかけは、脳神経外科の常勤医が１人になるという非常に危機的な事態に見舞われたことです。私たちの医療圏で、急性期の脳卒中の治療ができるのは当院だけなので、何とかして救急医療を継続しながら業務を効率化する必要がありました。
　最初にチャットを導入したところ、ある程度効果があることが分かりました。さらに業務を効率化するために、まずはリハビリテーション部にiPhone100台を導入しました。段階的に導入数を増やし、現在は600台近い端末を活用しています。
　チーム医療のなかで患者の情報共有がますます重要になる反面、働き方の変化やコロナ禍で集合研修や臨床実習ができずに入職する人たちが増えてきました。このような背景があり、教育にもICTを活用し始めていて、少しずつピラミッド型の組織からネットワーク型の組織に移行しつつある状況です。

石川賀代　理事長

高橋　湖南メディカル・コンソーシアムでは、各病棟の忙しさをスコア化し、それに合わせてベッドコントロールしたり、スタッフを配置したりしているということでした。こうした取組みを始めた時には、どうしてもスタッフから反発があるのではないかと思うのですが、そこはどうだったのでしょうか。
䕃山　『忙しさ』もそうですが、「定性的」なものを「定量化」する作業を行う際には、正確なデータを出すことを目指すというよりも現場の納得性を最も大切にしています。実際、各業務の点数などは、すべて現場の看護師の意見で決めました。点数を決める時からスタッフに関与してもらったので、あまり反発が起きずに導入が進んだと感じています。
高橋　䕃山さんは、医療DXをうまく活用できるようにするためのポイントはなんだと考えますか。
䕃山　やはり現場の納得性がポイントだと思います。色々な人の意見を入れて作っていくことや、現場が欲しい数字を出すようにすることが重要です。経営側だけで必要性を考え、システムを作っても恐らく現場は使ってくれないのではないかと思います。また、そういったシステムを作りたいと現場からボトムアップされてくる組織文化も重要であると思っています。
高橋　石川先生はコマンドセンターをみて率直にどう思いますか。
石川　まるでコックピットのようですね（笑）。当院の規模であれば、情報共有でカバーできる部分がある程度はあると思います。そう考えると必要な機能は、病床規模や急性期機能の密度により変わってくるのではないでしょうか。
　今の診療報酬の入院基本料では、「重症度、医療・看護必要度」で患者の重症度等を把握したら、そこに人員配置基準の施設基準が紐づいてきます。本来ならばそこまで人を投入しなくてもよい病棟もあると思います。効率化により人が少なくても回るのであれば、それを認めるようにしていかないと、メリハリのある働き方ができるように努力している病院と、そうでない病院の差は生まれません。
　個人的には、本当に効率化や医療DXを進めるならば、人員配置や施設基準に踏み込まないといけないと感じています。
高橋　介護では2018年度介護報酬改定で見守りセンサーなどのICT機器を活用することで、夜勤スタッフの人数を減らすことができるようになりました。私は常々「ICT機器の導入とバーターで人員配置基準を下げることが、１丁目１番地だ」と主張していて、安倍晋三内閣時の未来投資会議の医療介護部門の副会長をしていた時にもこのことを強く訴えました。
　そうした訴えや、多くの人が国に働きかけたことが奏功して、介護ではセンサー導入による人員削減が実現しました。医療においても先端機器導入による人員基準緩和を提言すべきであり、そのためには具体的なデータが必要です。石川先生や䕃山さんなどがICT導入による人員削減の可能性に関するデータを作ってくれれば、医療においても先端機器導入を人員基準に読み替える提案も可能と考えます。
　コマンドセンターなどを活用した業務の効率化は、間違いなくこれからの急性期病院のトレンドになると思います。一方で、病院の規模や機能によって必要な情報の使い方は異なるため、それぞれの施設や部署でシステムの運用は変わると思います。
䕃山　高度急性期を担う淡海医療センターのコマンドセンターでは、情報の更新頻度は最長10分、最短では更新した瞬間に情報が変わるように作っています。１日50人ほどの入退院がありベッドの回転が速いので、更新頻度を高めています。しかし湖南メディカル・コンソーシアムに参加されている回復期病院にお聞きしていると１日２回の更新で十分なようです。
高橋　石川先生、病院内にあるデータをどのようにしたら病院に活かせると考えますか。
石川　情報すべてをデータ化する必要はなく、必要な情報のみに限定してもよいですね。また経営数字はリアルタイムに見えることが大切です。特にコロナ禍では、最新データの閲覧とスピード感が非常に重要だと感じました。今後も社会情勢は大きく変わりますし、コスト面でも変動幅が激しいので、必要な情報をリアルタイムで見える状況を作っておく必要がありそうですね。
高橋　民間の中小病院がコマンドセンターを活用するにはどうすればいいか、あるいはどのような病院に勧められると思いますか。
石川　コマンドセンターは、地域医療連携推進法人や病床数がかなり大きく急性期機能が高い病院には、有用であると思います。病床規模によってそれぞれの病院が指標とするデータ数は違ってきますし、どのくらいコストを抑えられるかという点も重要です。
高橋　10年前であれば病院の職員のみで情報管理システムを作るのは不可能だったと思います。しかし現在は、RPAとSQLなどの習得が容易なコンピュータへの指示言語を理解できればシステムを構築できます。最近のプログラム開発は昔と比べ格段に容易になってきており、多くの病院でもスタッフがゼロから勉強し、自前のコマンドセンターを開発することは、十分できる開発環境が整っています。
　実は、私が担当する大学院h-MBAコースのゼミ生（放射線技師）のSさんが、院長の命を受けてゼロから勉強を始めてわずか半年ほどで、自前で簡易版のコマンドセンターのようなシステムを作成しました。更に大学院の同級生のKさん（医師）が、その様子を見て自分の病院にコマンドセンターを作ろうと決意し、Sさんに開発手順を聴きながら、ベンダーの協力なしで、病院のスタッフと協力して作りあげました。両病院とも、毎朝病院幹部が集まり病院運営会議を開催するようになり、病床稼働率や収益が大きく改善しています。
　私は20年前の電子カルテや病院情報システムは「馬車」、最近のシステムは「車」だとよく言っています。多くの人は、システムが馬車から車へと高度になったので素人にはますます手を出せなくなったと勘違いしていますが、実は馬車のほうがシステム構築や操作は難しく、車になって格段に簡単になったということです。多くの病院にぜひ参考にしてほしい事例です。もう１点、地域医療連携推進法人であることとコマンドセンターの関係についても教えてくれますか。
䕃山　地域全体で医療を効率的に提供するためには、地域の病院それぞれが提供する医療機能を選択し、それを持ち寄ることで地域医療を完結していくことを目指す必要があると思います。その際には複数の病院が一つの病院のように患者さんに対し切れ目なく医療を提供できる仕組みが必要となります。転退院時に有用な情報ツールをコマンドセンターでは持っており、将来的には地域全体でのベッドコントロールが実施できるようになっています。

䕃山裕之　理事

コマンドセンター（誠光会／湖南メディカル・コンソーシアム）
　社会医療法人誠光会／地域医療連携推進法人 湖南メディカル・コンソーシアム（滋賀県）では、同法人が目指す地域完結型医療を実現するために、複数の病院・施設間の転入院・入所をスムーズに行うための情報システムを備えたコマンドセンターが活躍している。デジタルの力を用いて、患者の転入院が発生する病院・施設が互いの稼働状況をタイムリーに把握し、あたかも一つの病院であるかのように病床管理を行うことができるシステムである。
　例えば、急性期病院を退院する患者が発生した（患者が急性期病院を退院する）場合、あらかじめ設定しておいた回復期病院や慢性期病院、介護施設での患者の受入れ条件とのマッチングが自動的に行われる。このため、従来のように職員が電話などで空床状況を確認する必要がなくなる。また、「CapacitySnapshot」は、病棟別の稼働状況と緊急入院が発生した際の入院病棟優先順位を表示する。「Staffing Forecast」は、看護師の総力量点数と病棟業務を比較し、タスクスコアを算出。業務量の過不足を判断することができる。これらによりシステム導入以前には定性的にしか表せなかった『忙しさ』などの要素が定量的に把握できるようになり、判断の「納得性」も向上した。

スマートフォンをいかに活用するか
高橋　次はスマートフォンの話です。スマートフォンを全面的に導入したという大学病院でも、電話と写真のやり取りはするものの、それ以上の使い方をしないことが一般的なようです。HITO病院ではなぜ「カメラ付PHS」とは違うスマートフォンの活用ができるようになったのかを紹介して頂けますか。
石川　HITO病院では入院する患者の中心が高齢者であり、急性期病棟も120床ほどあります。入院前から退院後まで情報をいち早く収集し、様々な職種がチーム医療を展開しなければなりません。その際に情報共有の１つのツールとして導入したチャットの活用が、コロナ禍を機に急激に増えました。
　非接触、非対面ということもあり爆発的にチームチャットのメッセージ数が増え、現在では月間約10万メッセージのやり取りがされています。相手の時間を奪わずに自分の都合で発信できて、相手も自分の都合で閲覧して、加えて既読機能もある。忙しい医療現場では医師に電話をしなければ仕事が終わらない職種も非常に多いのですが、チャットならストレスなく、心理的安全性が担保されるなかで、医師とやり取りができます。
　これまで電話しかコミュニケーション手段がなかったり、メールではスピード感が足りなかったりするなか、思っていた以上に、チャットは医療の現場に合っていたと感じています。
高橋　チームでチャットを利用していると、病院の中で炎上するなどカオスな状態が起きないか心配です。そうした対策はどのように行ったのですか。

高橋泰　教授

石川　チームチャットの作成はDX推進室が行い、職員が勝手にチームを作ることができないようになっています。
　調査したところ、ダイレクトメッセージでのやり取りは１割程度。９割がチームチャットでやり取りを行っていました。チームチャットでは多くの職員が見ていることもあり、感謝のメッセージや絵文字も増えます。他の職員が発信するメッセージを見ることで、「こんなことを聞いてもいいのだ」とコミュニケーションの取り方を学べることも大きな成果だと感じています。
　アンケートでは看護師の７割、セラピストの９割が「チーム医療が強化された」と実感していました。チャットを導入して３年ほど経ちますが、特に若い世代が恐る恐る質問することが減ってきたなど、私たちが思っていた以上に、波及効果があったと実感しています。
高橋　䕃山さんの方から、コミュニケーションツールを駆使し改革をしたHITO 病院をどのように感じましたか。
䕃山　皆さんが気軽に活用してくれるために、最初の仕掛けをどのようにしたのか興味があります。大変上手くスタートされていますので、その点についてご教示いただきたいです。
石川　最初は平均年齢が29歳と若い世代が多いリハビリテーション部で活用を始めました。セラピストの単位数は１日18 〜19（１単位20分）を超えることを目標にしていたのですが、実際には17.8程度が多く、目標をなかなか超えないのが課題でした。
　調査をしたところ、パソコンが空いていないためカルテの入力ができずに、夕方以降に記入が溜まってしまい、時間外労働が増えているとわかりました。そこでスマートフォンの音声入力を導入し、朝礼や終礼を廃止してチャット上の申し送りに変えたところ、セラピストの単位数が１単位上がり、時間外労働も減少しました。
　その結果、元々のiPhoneの購入台数の費用を賄えたことが、成功事例としてできたのです。それなら他の部署でも同様にできるのではないかと導入数を段階的に増やしていきました。
　当初は日勤帯のスタッフを中心に導入したのですが、セキュリティや教育に使う際に不都合が生じ、今はほぼ１人１台のiPhoneを導入しています。小さく始めて横展開していくのがHITO病院のやり方であり、基本的に使いたい人だけ使えばいいという考え方で全員に強制はしていません。一方で、DX推進室の中にHIA（ホスピタル・インフラストラクチャー・アーキテクト）という職種を導入し、新たな活用方法の開発と現場への教育を担っています。
䕃山　上手く活用してくれる「ファーストペンギン」をまずは選ばないといけないということですね。
石川　そうですね。チャットを導入したことで本当に電話は鳴らなくなりましたし、今では皆「チャットがない世界には帰れない」と言っています。
　医師の場合は安全講習をして契約を交わした上で、外に持ち出す許可をしています。これも強制ではなく「持ち出したい人は持ち出してください」と個人の判断に任せています。例えば術後気になる患者がいたら、院外から電子カルテを確認できます。また、当直時には診療科ごとにオンコール当番がありますが、電子カルテの画像や検査データを見て自分が行く必要があるかと判断できます。
高橋　スマートフォンなどを活用して経営効率化に繋げるには、診療報酬の壁があると思います。医療DX導入の効果を病院の収入などに繋げていくためには、どのような制度、診療報酬の見直しが必要だと考えていますか。
石川　ICTを活用した効率化が経営改善につながる可能性があるとすれば、施設基準の見直しが行われることですが、それには時間がかかると思います。診療報酬や補助金の有無についてよく耳にしますが、基本的にICT基盤はインフラの１つですので導入して当然ではないかと考えています。
　ICTを活用しなければ、高齢者医療の継続的な運営や働き手に選ばれる病院になることが難しくなっていくと感じています。あくまで課題解決の１つとしてのICTであり、それぞれの病院の課題解決のためのインフラ整備として考えていかなければ、今後は難しいと個人的には思っています。

地域に求められるあり方考える
高橋　今後、診療報酬における入院基本料の設定など、医療についても効率性の観点で、変わっていかなければならないと思います。ただ、入院基本料を変えることは難しいので、今のお話にあったように、まずは、残業を減らしてリハビリテーションの単位数を増やすようなところから、余裕を生み出していくのが基本ではないかと思います。
　最後に皆さんから経営理念や経営の基本的な考え方と医療DXの関係について、ぜひ聞かせていただけますか。
石川　私はやはりコロナが流行し始めた時に、立ち戻るべきところは何かをよく考えるようになりました。未来の自分たちのあり方やここから先も生き残るためにすべきことについて、目的をもって考えながら進むことが必要だと感じています。これから、経験値だけでは乗り切れない時代がやってきます。
　今後は病院も淘汰や再編統合など生き残りをかけて変化し、恐らく５年後には見える景色も変わっていると思います。その時まで自分たちが変化し続けながら、地域に求められる医療のあり方を考えて病院運営をしていくことが重要なのではないでしょうか。同時に、診療報酬に縛られるだけではなく、診療報酬外の利益をどう考えていくのかといった「両利き運営」が必要な時代だとも感じています。
　医療DXについては極力、今あるものでできる効率化をしていくことが私たちの方針です。スマートフォンをはじめ企業とのさまざまな協働で、イノベーションを生み出していきたいと思っています。
䕃山　誠光会は、社会医療法人ですので明確なオーナーがいない法人です。さらに経営破綻寸前で土地建物をファンドに買われていたところから職員全員の努力で買い戻したという強烈な経験もあります。そういう意味では、職員がオーナーという一面も持っています。
　ですから、私たちの経営は、確固たる経営哲学を持ち、Purpose経営を行っていくということではありますが、同時に職員がやりたいこと、面白いと思うことができる法人でありたいと思っています。こういった組織文化をベースにＤＸを含め様々な新しいことがトップダウンではなく、ボトムアップで、しかもアジャイルに実行されている現状を続けていきたいと思います。まず私たちが様々なことに飛び込んでみて、良い効果が現れたものであれば、他の病院でも役立つでしょうし、医療業界全体の為ひいては世の中の為になると信じて挑戦し続けていきたいと思います。
高橋　「人は困らないと変わらない」と私は思っています。うまく回っている組織ほど改革はやりにくいし、過去に成功した伝統的な企業ほど変わるのは大変と様々な事例で見ているところです。その意味では、困った状況で乗り込んだことはよいタイミングだったのかもしれませんね。
高下　私たちの改革が成功したのは、本当にタイミングが良かったと感じていますが、時代の変化に対応できる法人となるためには意識も含めてもっと改革が必要だと感じています。積極的に若い世代の意見も取り入れうまく次世代にバトンを繫げ、さらに法人を継続発展させていかなければならないと思っています。この対談を通じて法人がこの地域社会にとってどれだけの存在意義がありどう貢献できるのかを考え追及していきたいと強く思いました。

高下浩之　本部長

高橋　大変前向きな話をたくさん聞くことができて有意義な時間になりました。皆さん、ありがとうございました。